日本電気

日本電気株式会社
NEC Corporation

日本電気本社ビル（NECスーパータワー）
種類	株式会社
市場情報	東証1部 6701 1949年5月16日上場 大証1部 6701 1949年5月14日上場 名証1部 6701 1955年2月上場 福証 6701 札証 6701
略称	日電、NEC
本社所在地	日本 〒108-8001 東京都港区芝五丁目7番1号
設立	1899年（明治32年）7月17日
業種	電気機器
事業内容	ITサービス事業 プラットフォーム事業 キャリアネットワーク事業 社会インフラ事業 パーソナルソリューション事業
代表者	代表取締役社長 遠藤 信博
資本金	3,971億99百万円 （2011年3月31日現在）
売上高	連結：3兆1,154億円 単独：1兆7,016億円 （2010年度実績）
純資産	連結：8,754億41百万円 単独：5,890億28百万円 （2011年3月31日現在）
総資産	連結：2兆6,289億31百万円 単独：2兆49億7千万円 （2011年3月31日現在）
従業員数	連結：115,840名、単独：23,935名 （2011年3月31日現在）
決算期	3月31日
主要株主	日本トラスティ・サービス信託口 4.50% 日本マスタートラスト信託口 4.16% 日本トラスティ・サービス信託口4G 2.79% （2008年3月31日現在）
主要子会社	ルネサス エレクトロニクス（株） 33.9% レノボNECホールディングス 49%
関係する人物	岩垂邦彦（創業者、初代社長） ウォルター・T・カールトン(創業者） 丹羽保次郎 小林正次 小林宏治（元・代表取締役会長） 関本忠弘（元・代表取締役会長） 大内淳義（元・代表取締役会長）
外部リンク	http://www.nec.co.jp/

日本電気株式会社（にっぽんでんき 、英文社名：NEC Corporation ／ 略称：NEC（エヌ・イー・シー）、旧英社名Nippon Electric Company, Limitedの略から）は、東京都港区芝五丁目（元東京都港区芝三田四国町）に本社を置く住友グループの電機メーカー。

日電（にちでん）と略されることもある。一般的には略称のNECが使われ、ロゴマークや関連会社の名前などにもNECが用いられている。

住友電気工業と兄弟会社で、同社及び住友商事とともに住友新御三家の一角であるが、住友の象徴である井桁マークは使用していない。

連結従業員数 約15万6000人は、住友グループで最大の従業員数を擁し、日本の全企業でも9位に位置する。

概要

有線・無線通信機器（IP電話網、携帯電話基地局、テレビジョン放送設備、ITS、鉄道無線、船舶無線、航空無線、宇宙通信等）、コンピュータ（パーソナルコンピュータからメインフレーム、スーパーコンピュータまで）およびITサービスを主力事業としている。

日本のマイコン、パーソナルコンピュータ市場では黎明期より手がけ、1976年（昭和51年）のTK-80のリリースで、日本のマイコン市場の活性化に努めた。

日本において「NEC」という名称で親しまれているものに、パーソナルコンピュータ（PC）がある。長らくNECおよびその関連企業によって製造がおこなわれてきたが、2011年7月にレノボとの合弁で発足したレノボNECホールディングス（NECの出資比率は49%）の子会社であるNECパーソナルコンピュータに移管された。ただし、国内市場では引き続きNECブランドのPCが製造販売され、企業向けPC（Mate・VersaPro）についてはNECパーソナルコンピュータが製造、日本電気本体が販売を担っている。携帯電話および半導体集積回路（IC）事業は、それぞれNECカシオ モバイルコミュニケーションズおよびルネサスエレクトロニクスに分社化され、NECはこれらの会社の筆頭株主となっている。

また、ITとネットワーク（NW）の融合を掲げ、成長市場であるクラウドコンピューティングによるITサービスやプラットフォームの提供、NGNやスマートグリッドなどのキャリアネットワークや社会インフラの構築にも力を入れている。

ブランドステートメントは「Empowered by Innovation」である。

電機業界で「三田」といった場合には日本電気を意味する。

略歴

1899年（明治32年）7月17日設立。岩垂邦彦と米国ウェスタン・エレクトリック（現在のアルカテル・ルーセントの前身）が54%を出資する日米合弁会社であった。ウェスタン・エレクトリックは当初沖電機工場（現・沖電気工業）を合弁先に交渉したが、沖電機工場の沖牙太郎との間で条件がまとまらず成立しなかった。このため、ウェスタン・エレクトリックの代理人として交渉に当たっていた岩垂が自ら会社を興して提携相手となった。これは日本最初の合弁企業の事例とされる（1992年まで使用されていたNECロゴの字体はウ社の当時のロゴに由来している）。

戦前は、電話交換機などの通信機器の製造を主な事業としていた。1928年（昭和3年）に日本電気の丹羽保次郎、小林正次らが昭和天皇の即位大礼の写真のファクシミリ通信を成功させた業績で知られる。

その後、住友財閥に経営委託され、第二次世界大戦で日米関係が悪化すると住友グループ傘下となった。このため、1943年（昭和18年）から1945年（昭和20年）までのごく一時期であるが「住友通信工業」という社名を名乗っていた（住友電気工業が当時既に存在していたためこの社名になったようである）。大戦期は陸軍の無線機を一手に引き受け、電波警戒機の開発も行っていた。

戦後は、通信関係や真空管や半導体など電子部品のほか、子会社「新日本電気」（のちの日本電気ホームエレクトロニクスとなり、現在は清算）による家電・無線通信機器分野への進出がされた。また、1958年（昭和33年）のNEAC 1101からコンピュータの開発にも取り組み始めた。

1970年（昭和45年）には、日本初の人工衛星である「おおすみ」を製造し、運用に成功する。

1977年（昭和52年）に、当時会長であった小林宏治によって「コンピュータと通信の融合」をうたった「C&C」（Computer & Communicationの略）のスローガンが提唱され、新たな企業理念となる。これ以降、それまで「電電ファミリー」（例えば電話交換機では富士通と並び大手の一角と言われた）というイメージの強かったNECは、情報・通信系を中心とした総合電機メーカーへと変貌を遂げる。

ノートパソコンの一例
PC-9821 Nb10

1982年（昭和57年）に発売された「PC-9800シリーズ」は、約15年間にわたって日本のパソコン市場を席巻し、全盛期には「国民機」とまで呼ばれるようになった。Windows以降の巨大な勢力であるPC/AT互換機とも激しい競争を繰り広げ、最終的には最後発でありながら規格を統合した（なお、他の日本メーカーの規格は比較的早い段階で消えていった）。往年の圧倒的シェアは無いものの、営々と築き上げた独自規格を断念するという大きな試練を経ながらなお、2009年度も首位を維持している。

C&Cの理念は小林の実質的な後継社長であった関本忠弘の時代にも引き継がれ、上記のPC-9800シリーズによる国内PCシェアトップに加え、1980年代後半には、半導体生産で世界一位となるなど、日本を代表するエレクトロニクス企業へと成長した。NECを含めた日本企業の国際半導体市場進出は、「日の丸半導体」と呼ばれ、日米半導体貿易摩擦問題として政治問題化するまでになった。

実際にコンピュータ系の事業部門においては、日本の情報処理分野の生みの父の一人とされる水野幸男などが、汎用機や関本の好む大型技術案件だけに集中しがちなNEC自体の傾向を補正し、PCやUNIXなどの当時の次世代技術に他ベンダよりいち早く投資を続ける事により発展してきたという側面も大きい。

この間、1983年（昭和58年）には、英文社名を現在のものに変更している。1990年（平成2年）には、創業以来の地に現在の本社ビルであるNECスーパータワーが建設された（建設中は森永製菓本社がある森永プラザビルを間借りしていた）。さらに、1992年（平成4年）には、CI刷新により、現在の青色のNECマークとロゴに変更した（NECロゴの色は元来、赤だった）。このロゴの使用を開始した1992年（平成4年）以降、対外的には「NEC」を通称とするようになっている。

1990年代後半に至り、国内PC市場でのPC/AT互換機によるシェア浸食に加え、海外PC市場進出をめざし買収したパッカードベル社の不振、半導体市場での米国・韓国勢との競争激化といった要因により業績の勢いにかげりが見えた矢先、1998年（平成10年）には防衛庁調達における価格水増し疑惑が発覚し、企業イメージを損なうこととなった。この責任を取る形で関本は会長を退き、社長も金子尚志から西垣浩司へと交代した。

西垣社長体制下において、不採算事業のリストラとガバメント強化施策に従い、家電分野から撤退した。1999年（平成11年）12月には、DRAM事業部門を分社化し、NEC日立メモリ（現・エルピーダメモリ）を設立する。また、2000年（平成12年）4月には、社内カンパニーとしてNECソリューションズ・NECネットワークス・NECエレクトロンデバイスを設立したが、西垣の後を継いだ金杉社長体制において、半導体関連部門のNECエレクトロンデバイスはNECエレクトロニクス（現・ルネサスエレクトロニクス）として分社化、カンパニー制自体もわずか3年後の2003年（平成15年）4月に廃止された。 総合電機メーカーとしての暖簾を下ろし、C&Cコンセプトに立ち戻り、コンピュータシステム及び通信を中心とした電機メーカーへ転換した。

2001年（平成13年）、創立100周年記念事業として、玉川事業場の一部を高層ビル群に建て替えた（NEC玉川ルネッサンスシティ）。

2002年（平成14年）には、「地球シミュレータ」を完成させ、日米スパコン貿易摩擦以降初めて、スーパーコンピュータの世界最速を記録した。稼働当初の他を圧倒する性能差は、アメリカではスプートニクショックになぞらえコンピュートニクショックと呼ばれ衝撃を与えた。

2004年（平成16年）11月、アビームコンサルティングと業務提携し、グループに加えることで、ビジネスコンサルティングとITサービスを強化する。

この頃から、PCや携帯電話のパーソナルプロダクツに関しては、国内市場の飽和やアジアの新興国による廉価品の競合により、利益が上がりにくい市場構造となっていった。そのため、事業均衡を図り、PCや携帯電話に関してはリストラを進めていく一方、企業向けコンピュータシステムと通信システムのインテグレーションおよびコンサルティングに注力することで利益を上げるようになっていく。また、自社サーバ及びストレージの強化や国際市場への販売に力を入れ、対応を取っている。

また、ITとネットワークの融合を掲げ、通信ネットワークのインターネット化・IP化を進めていく。次世代電話網のNGN (Next Generation Network) に関しては、IT/NW機器業界では一番早くから対応を進めている。NECの製品であるUNIVERGEブランドもNGN関連の著名な製品となっていく。

以前はNASDAQに米国預託証券（ADR）を上場していたが、米国の監査法人から求められていた保守・サポートサービスと製品が一体になった「複合契約」の収益分析が完了しなかったため、上場維持に必要なSECに対する2006年3月期の年次報告書を提出できず、2007年10月に上場を廃止した。NECのプレスリリース その後、SECとの間では2008年6月に和解が成立した[2]。また、この関連で2006年の中間決算より、日本国内向けの財務諸表の作成基準を従来の米国基準から日本基準に変更している。

2007年（平成19年）4月、日産自動車とともに自動車アプリケーション用リチウムイオン電池の開発を行うオートモーティブ エナジー サプライを設立する。これによって、自動車の電化時代の到来に対応している。

2010年（平成22年）には、携帯電話事業を分社化し、NECカシオ モバイルコミュニケーションズを設立する。

2011年（平成23年）1月27日、PC事業を分社化し、レノボとともに合弁会社を設立すると発表した。これにより国内最大手のPC事業グループが誕生することとなる。

これらの統合による規模のメリットによって、パーソナルプロダクトのコストダウンやシェア拡大を目指す一方で、成長市場であるクラウドやスマートグリッドなどのビジネス・社会インフラ関係の分野での高収益確保を図っている。

2011年（平成23年）現在、オフィスコンピュータ、サーバの分野で国内トップクラスのシェアを持つ。コンビニエンスストア、ホテルなどのバックオフィス用コンピュータは独占状態に近い。これらの製品の国際市場への販売にも引き続き力を入れている。

通信分野では、通信衛星から光通信など様々な設備を販売している。PASOLINKブランドは、小型の固定無線伝送装置で世界トップのシェアを持つ。また、海外メーカーなどの通信製品も販売している。

採用・人事

2011年度（平成23年度）の募集職種は、設計開発（ハードウェア、ソフトウェア）、システムエンジニア、営業、スタッフ（事業計画、経理、資材購買、人事、法務など）、研究開発。

2009年（平成21年）には、同年度中に国内研究員の約15％（約150人）を製品開発や営業、SEなどの事業部門に異動させる方針と報じられている。

歴代社長等

日本電気社長を務めた矢野薫

代	氏名	在任期間	役職
1	岩垂邦彦	1899年 7月 - 1926年12月	専務
2	大畑源一郎	1926年12月 - 1932年 6月	専務
3	志田文雄	1932年 6月 - 1938年 4月	専務
4	梶井剛	1938年 7月 - 1943年 2月 1943年 2月 - 1946年 1月	専務 社長
5	佐伯長生	1946年 1月 - 1947年 6月	社長
6	渡辺斌衡	1947年 6月 - 1964年11月	社長
7	小林宏治	1964年11月 - 1976年 6月	社長
8	田中忠雄	1976年 6月 - 1980年 6月	社長
9	関本忠弘	1980年 6月 - 1994年 6月	社長
10	金子尚志	1994年 6月 - 1999年 2月	社長
11	西垣浩司	1999年 3月 - 2003年 3月	社長
12	金杉明信	2003年 3月 - 2006年 3月	社長
13	矢野薫	2006年 4月 - 2010年 3月	社長
14	遠藤信博	2010年 4月 -	社長

※梶井剛の任期途中の1943年2月以降から社長を置く。それまでは専務がトップマネージメント。

製品

主要な製品・サービスは、コンピュータ、ソフトウェアパッケージおよびネットワーク・通信機器の生産/販売、またそれらを組み合わせたITサービス（コンピュータシステムの構築・インテグレーション）の提供である。

2000年（平成12年）以降、事業の選択と集中が進み、半導体、携帯電話、照明および宇宙関連の機器は分社化している。これらの製品は「#分社/子会社化した部門の製品」に記載する。

コンピュータ

社内カンパニー制時代はNECソリューションズに属していた。

NECのコンピュータの歴史

パーソナルコンピュータに関しては、 PC-9800シリーズ など「過去の製品の各項目」も参照

黎明期

NECのコンピューターは、戦前のリレー式自動電話交換機の開発に端を発し、日本電気の中島章は1936年（昭和11年）、後の真空管・半導体コンピュータの論理回路にあたるリレー回路の論理設計を論理数学（ブール代数）により行う理論を発表している。

戦後の1950年代には、パラメトロンコンピュータやFONTAC（富士通／沖／NEC共同コンピュータ）といわれる初期コンピュータを構築した。さらに、1960年代半ばに始まる経済産業省（当時）主体の大型プロジェクト超高性能電子計算機開発計画においては、IBMなどの海外のコンピュータベンダに寄らない日本独自のコンピュータシステムを構築すべく、電機メーカに対し通産省の元でコンピュータシステムの開発を進めた。

1970年代

1973年（昭和48年）、日本ではコンピュータの輸入自由化が決定された。IBMを初めとする海外メーカーに日本市場を席巻されると考えた通商産業省は国内コンピュータ業界の再編に乗り出し、当時6社あった国産コンピューターメーカーのうち東芝とNECを１つのグループとし、補助金を支給のうえ、各社に「IBM対抗機」を開発させた。この際に開発されたのが、メインフレームACOSシリーズである。

「三大コンピューターグループ」を参照

1980年代

それまでの汎用機に加えて、ミニコンピュータやオフィスコンピュータのMSシリーズ/N5200シリーズといった小型サーバ機のカテゴリにも進出した。1985年（昭和60年）には通産省主導のΣプロジェクトに参加し、EWS4800によるUNIXワークステーションといったUNIX製品群においても、CAE-2Dなどを発売した。

NECのパソコンは1980年前半には日本国内を代表するブランドとなり、世界でも最も売れていた。しかしながら、プラザ合意（1985年）後の急速な円高の影響もあり、最終的には台湾や米国のメーカーに敗れることとなった。

1990年代以降

UNIX戦争の影響やその後の、Windows OS ベースのサーバやワークステーションの躍進を受けての、国産UNIX市場の衰退により、自社独自開発のUNIX関連製品群を放棄、HP-UXのOEMへの縮退に至った。コンピュータ事業は、企業向けにおいてはシステムインテグレーション (SI) 案件の受注及び、ミッションクリティカルコンサルティングサービスといったSIサービスに軸足を移し、そのSIに必要なソフトウェアパッケージの販売を含め、建設系ゼネコンのような総合力で利益の確保を図った。さらに、クラウドコンピューティングという新たな潮流に対応するべく、データセンター向けのサーバシステムやネットワーク経由のサービス提供（SaaS）にも力を入れた。その一方で、Itanium系サーバの展開は失敗に終わった。

個人向けPC事業においては、長らく日本電気本体（一時期は新日本電気も含まれていた）が事業を統括して、傘下の生産子会社（NEC米沢・NEC群馬・NEC新潟・日本電気データ機器）で製造を行う形を取っていた。しかし、2001年（平成13年）10月に製造をNECカスタムテクニカ、個人向け（VALUESTAR・LaVie）の販売をNECカスタマックスに統合再編し、さらに2003年（平成15年）7月、この2社が合併したNECパーソナルプロダクツが事業を行い、企業向け（Mate・VersaPro）についてはNECパーソナルプロダクツで製造、販売は日本電気本体が担当した。2009年（平成21年）には海外のパソコン事業から撤退、国内専業に甘んじる状態となっていた。

レノボとの合弁

2011年（平成23年）1月27日、NECパーソナルプロダクツのPC事業を分社化し、レノボとともに「Lenovo NEC Holding B.V.」という持株会社を設立すると発表した。NEC 49%、レノボ 51%の出資比率で同年7月1日に発足し、その100%子会社として、NECパーソナルプロダクツのPC事業を分離した新会社NECパーソナルコンピュータおよび既存のレノボ・ジャパンが独立して設置された。　レノボとともにNECのブランドも残る。しかしながらこの合弁は、NECにとっては実質的なパソコン事業の売却であるとも理解され、統合から5年後に、レノボ側が合弁会社の全株式取得権をNECの同意があれば行使できる事が明らかにされた。

これらの経緯の背景には、日本国外のIT企業との比較におけるNECの技術革新への貪欲さの欠如と、高付加価値路線の結果としての高価格が消費者に支持されなかったことなどが指摘されている。

スーパーコンピュータ（HPCサーバ）

• UNIX系
  • SXシリーズ（スーパーコンピュータ）
  • 特注機
    • 地球シミュレータ

サーバ

• UNIX系
  • NX7000シリーズ
  • NX7700i
  • CX5000シリーズ（SUNからのOEM）
  • シグマグリッド
  • シグマブレード
  • TX7シリーズ
• メインフレーム
  • ACOS-2シリーズ
  • ACOS-4シリーズ
  • ACOS-6シリーズ
• DIPS系メインフレーム
  • NEDIPS（NTTへのOEM）
• Windows系
  • Express5800シリーズ
  • TWIN-POSシリーズ

    初期TWIN-POSにはMS-DOSを使用するシリーズもあった

• クラウド指向プラットフォーム
  • Cloud Platform Suite

ストレージ

• iStorage

ビジネスPC・ワークステーション

• ファクトリコンピュータ
  • FC98-NXシリーズ
  • FC-NOTEシリーズ
  • NBCシリーズ（ボードコンピュータ）
• オフコン
  • Express5800/600シリーズ
• シンクライアント
  • USシリーズ

パソコン

VersaPRO VA23C 1998年

NECのパソコン一覧も参照のこと。

• PC98-NXシリーズ
  • Mate
  • LaVieシリーズ
  • VALUESTARシリーズ
  • ValueOneシリーズ
  • VersaPro
  • ハローキティ ノートPC

クラウド端末

• クラウドコミュニケーター
  • LifeTouch - android OS 2.1搭載のタブレット型端末
  • LifeTouch NOTE - android OS 2.2を搭載したスマートブック

ソフトウェア

NECのパッケージソフトは、そのほとんどが企業システム向けである。特に、ミドルウェアに強い。下記ソフトウェア以外に業種（医療、製造業など）に特化したパッケージソフトの開発、販売も行っている。

• クラスターソフト CLUSTERPRO
• アプリケーションサーバ WebOTX
• トランザクションモニター
• 運用管理ソフト WebSAM
• 情報管理ソフト InfoFrame
• グループウェア StarOffice
• セキュリティ対策ソフト InfoCage
• ERPパッケージ EXPLANNER
• 統合開発環境 SystemDirector
• その他
  • WMSパッケージ
  • CAD/PLM/PDM
  • GIS
  • 科学技術計算ソフト（データマイニングソフト、HPC数値計算ソフト）

通信・ネットワーク機器

大部分が社内カンパニー制時代はNECネットワークスの事業分野だが、AtermやスピークスなどはNECソリューションズの商品だった。

• オフィスソリューション
  • UNIVERGEソリューション
• ルーター
  • IXシリーズ
  • COMSTARZシリーズ
• 電話交換機
  • APEXシリーズ
  • SV7000(PASSAGE DUPLE等IP電話用SIPサーバ）
  • NEAX61（海外向けが多い）
  • NEAX61Σ（国内NCC向けが多い）
• MMM
• TA
  • Atermシリーズ
  • DATAX
• マイクロ波通信装置
  • PASOLINK

無線・通信関係に関しては、かつて日本陸軍の無線・通信設備を一手に引き受けていた。陸軍の無線機は電力供給がままならない状況を想定していたため、日本の低い工業技術力を背景にしながらある程度実用になったことで知られている（特に軍用機用）。一方で、日本無線が独占していた日本海軍の無線機は通じないことで有名だった。

超小型マイクロ波通信装置Pasolinkシリーズは、海外の主要オペレータを中心に販売を広げており、2007年度（平成19年度）から3年連続で世界シェア第1位を記録している。

放送機器

社内カンパニー制時代はNECネットワークスに属していた。

従来はテレビカメラからマスター機器、送信機器まで製作から送信まで一貫したラインナップを誇っていたが、現在は、テレビ局のテレビマスター装置（NECでは「APS装置」と呼ぶ）、CMバンクシステム、中継器及び送信機を製造しており、多くの放送局に納入実績がある。最近では、デジタル放送システムを納入している。また、ラジオマスター装置も製造している。

マスター装置の系列局･放送波毎の納入状況は次の通りである。

• 日本放送協会（NHK）　渋谷放送センター（地上波・BSともに）と全ての地方局
• JNN系列局　TBSと大半の系列局（IBC岩手放送はラジオマスターのみ納入）
• NNN系列局　日本テレビと過半数の局（STV、YBCなど）
• ANN系列局　テレビ朝日と過半数の局（ABA、KHBなど。ABCはラジオでも当社のマスターを納入しているが、地上波テレビ放送と一体型になっている。）
• TXN系列局　テレビ東京・TVO（デジタル）・TSC
• FNN系列局　THK・STS・TKU・UMK（NNN・ANNクロスネット）・KTS
• 独立U局系　TOKYO MX・テレ玉・チバテレ・群馬テレビ・とちぎテレビ・ぎふチャン
• 民放BSデジタル　BS-TBS（TBS放送センター内に設置）
• CS放送（かきかけ）
• AMラジオ局（単営局 かきかけ）
• FMラジオ局（コミュニティー放送以外）（かきかけ）

その他の放送局へのマスター納入状況は次の通りである。

• 短波ラジオ放送局のラジオNIKKEI
• イギリスBBC（世界初となるDVB-T2方式の送信機を近年から納入している）

周辺機器

• FAX・複合機
  • スピークス
  • MULTINA
  • NEFAX
  • NetSpart
• プロジェクタ
• プリンタ
• 指紋認証システム

ソリューションサービス

市販製品や特注のハードウェア、ソフトウェアを組み合わせるシステムインテグレーションを行う。主に以下の業界向けのソリューションサービスを提供している。

• 地方公共団体
• 教育機関/国立研究機関
• 医療、介護、福祉
• 製造業、プロセス業
• 建設業・不動産業
• 流通業・サービス業
• 金融機関
• メディア業
• ライフサイエンス
• 宇宙システム
• ヘルスケアソリューション

分社／子会社化した部門の製品

集積回路（IC）（ルネサスエレクトロニクス：旧・NECエレクトロニクス）

• 各種カスタムLSI
• MIPSアーキテクチャ系CPU（RISC CPU）
  • VR12000シリーズ
  • VR10000シリーズ
  • VR8000シリーズ
  • VR5000シリーズ
  • VR4000シリーズ（MIPS R4000シリーズ互換）
  • VR3000シリーズ（MIPS R3000シリーズ互換）
• 汎用機用CPU
  • NOAHシリーズ
• 独自CPU
  • R810シリーズ（RISC CPU）
• AV用システムLSI
  • EMMAシリーズ
• 汎用マイコン
  • 32bit：V850
  • 16bit：78K0R
  • 8bit：78K0、78K0S

(参考)V800シリーズ(V810/V830/V850など)、78K(78K0、78K0S、78K0R、78K4など)

メモリ（エルピーダメモリ：旧・NEC日立メモリ）

1980年代、NECにおいて最大の利益を上げ、企業の屋台骨であった半導体部門も、東アジアにおいて日本製製造装置を輸入してメモリを製造するサムソンなどの韓国や台湾の半導体企業群の隆盛により、著しく価格が下落したことにより利益を上げることが難しくなった。これにより、利益を上げるにもシェアの低下や開発力の維持が一ベンダーでは維持できなくなったメモリ関連の事業部及び工場群を、2000年（平成12年）に日立製作所のメモリ関連事業部と統合し、別会社に移行した。

その後、エルピーダは外部から開発および工場更新の資金を調達し、三菱電機のメモリ事業部門を買収したため、NECの出資比率は日立などに次いで3位となっている。すでに持分法の対象以下の比率となっており、NECの関連会社からははずれている。

携帯電話（NECカシオ モバイルコミュニケーションズ）

日本初のアナログTV受信可能携帯電話 V601N
左側起動画面、右側TV受信画面 2004年

社内カンパニー制時代はNECネットワークスに属していた。NECネットワークス唯一の一般向け事業分野でもあった。

ほとんどNTTドコモ向けだが、ソフトバンクモバイルにも旧デジタルフォン・デジタルツーカー時代から端末を提供していた。また、かつてはツーカーグループ・DDIセルラーグループ（のちのau（KDDI / 沖縄セルラー電話））にも供給していたこともあった。日本における折たたみ（二つ折り）式端末のパイオニアで、2001年のNTTドコモ503iシリーズでN503iが多く売れたことが他社も折畳式に流れるきっかけとなった。

また、NECとパナソニック モバイルコミュニケーションズ（松下通信工業）は、第三世代携帯電話向けの端末・技術を共同で開発していた。

なお、ドコモ向けのデータ通信用端末は日本電気本体が手がけていたが、ウィルコムとイー・モバイル向けデータ通信用端末はNECインフロンティアが、UQコミュニケーションズ向けデータ通信用端末はNECアクセステクニカがそれぞれ手がけている。

2010年（平成22年）4月より、カシオ計算機と日立製作所の合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズと経営統合し、携帯電話端末事業はNECカシオ モバイルコミュニケーションズとして統合されることとなった（実際の移行スキームは、NEC本体からの部門譲受が同年5月1日付、次いで同年6月1日付でカシオ日立を吸収合併し、以降のカシオブランド端末の販売開始と同時に、日立ブランドを含む保守部門を継承）。統合後もNECブランドとして携帯電話を供給する。

CMキャラクターは、玉木宏（2007年頃から）と橋本麗香（2008年頃から）である（NTTドコモのみ。後者が加わってからは2人で共演）。

• NTTドコモ向け Nシリーズ
• ソフトバンクモバイル向け Nシリーズ

詳細は「NECの携帯電話一覧」を参照

電子部品（NECトーキン）

コンデンサ、リレー、RFIDタグ・リーダ/ライタ、各種センサ等のデバイス製品を生産している。

照明（NECライティング）

1950年（昭和25年）に日本電気のラジオ事業部で蛍光ランプを試作したのが始まり、清算された日本電気ホームエレクトロニクスから引き継いだ事業。1970年代にはアメリカの管球・照明器具メーカー、シルバニア（現在はオスラム傘下）との合弁会社「日本電気シルバニア株式会社」が展開していた。 現在ランプ類を製造している水口工場は全国でも有数の規模を誇る管球工場であり一般ユーザー向け商品（下記の2製品が代表例）のほか特殊用途向け蛍光ランプのOEM生産も比率が高くなっている。

• ホタルック：消灯後もしばらく光り続ける蛍光灯。阪神・淡路大震災の教訓を基に開発された。
• ライフルック

液晶ディスプレイ（NEC液晶テクノロジー）

1989年（平成元年）に発足したカラー液晶推進開発本部（後に事業部）の分社型会社分割により、2003年（平成15年）4月1日にNEC液晶テクノロジーを設立する。この会社は液晶ディスプレイ事業を担う。2011年（平成23年）2月25日、NEC液晶テクノロジーの株式の70％を中国の液晶大手である天馬微電子のグループに売却すると発表した。

インターネットサービスプロバイダ（NECビッグローブ）

2006年（平成18年）7月3日に、NECの一部門だったBIGLOBE事業本部をインターネットサービスプロバイダとして分離、独立させた。

宇宙関係（NECおよびNEC東芝スペースシステム）

1956年（昭和31年）に東京大学にロケット用テレメトリ送受信装置を納入したのが始まり。

• 運用が終了した宇宙機
  • ハレー彗星探査機「すいせい」（英文名：PLANET-A）
  • 月探査機「ひてん」（英文名：MUSES-A）
  • 火星探査機「のぞみ」（英文名：PLANET-B）
  • 月周回衛星「かぐや（日本の昔話「竹取物語」にちなむ）」（英文名:SELENE、ギリシア神話の月の女神）
  • 小惑星探査機「はやぶさ」（英文名：MUSES-C）
  • 光衛星間通信実験衛星「きらり」（英文名：OICETS）
  • 陸域観測技術衛星「だいち」（英文名:ALOS）
• 現在運用中の宇宙機
  • 金星探査機「あかつき」（英文名：PLANET-C）
  • X線天文衛星「すざく」（英文名:ASTRO-EII）
  • 赤外線天文衛星「あかり」（英文名:IRIS）
  • 超高速インターネット衛星「きずな」（英文名:WINDS）
  • 国際宇宙ステーション実験棟「きぼう」（英文名:JEM）ロボットアーム、衛星間通信システム、各種試験装置、オペレーション・コントロール・システムの開発
  • 温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」（英文名：GOSAT）温室効果ガス観測センサの開発
• 大型レーダー
• 電波望遠鏡

過去の製品

これらの製品はすべて生産終了している。

マイコン

• TK-80
• TK-80BS
• COMPO BS

LSI

• Vシリーズ

サーバ

• • EWS4800シリーズ（生産終了）
  • UP4800シリーズ（受注停止）
  • N6300シリーズ（生産終了）
  • N5200シリーズ（生産終了）
  • N7200（生産終了）
  • N6850（生産終了）
  • System3100シリーズ
  • System7100シリーズ
  • FTシリーズ（提供終了）
  • PO-POSシリーズ（生産終了）

パソコン

• PC-8000シリーズ
• PC-8200シリーズ
• PC-8800シリーズ
• PC-6000/6600シリーズ
• PC-100シリーズ
• PC-9800シリーズ
• PC-9821シリーズ

• BASIC言語
  • N-BASIC
  • N60-BASIC/N66-BASIC
  • N82-BASIC
  • N88-BASIC
  • N100-BASIC

携帯情報端末（PDA）

• モバイルギア
• シグマリオン（NTTドコモへのOEM供給）
• ポケットギア

ワープロ専用機

• 文豪シリーズ

家庭用ゲーム機

• PCエンジン
  • PCエンジンシャトル
  • PCエンジンコアグラフィックス
  • PCエンジンコアグラフィックスII
  • PCエンジンGT
  • PCエンジンLT
• PCエンジンスーパーグラフィックス
• CD-ROM²
  • SUPER CD-ROM²
• PCエンジンDuo
  • PCエンジンDuo-R
  • PCエンジンDuo-RX
• PC-FX

デジタルビデオレコーダー

• Giga Station（MVDISC）

研究

• カーボンナノチューブ - 飯島澄男（当時・NEC筑波研究所、現・NEC特別主席研究員）
• 量子コンピュータ - 量子ビットによる論理回路の開発

製造・研究拠点

NECの組織は論理的にはビジネスユニット－事業本部－事業部の階層構造をとっている （研究所はビジネスユニット上の階層をR&Dユニットと位置づけている）。 これとは別に、物理的な所在地として下記の事業場・研究所がある。

事業場

• 田町事業場（東京都港区）

  NECスーパータワー以外にもJR田町駅周辺の多くのビルに入居しており、「NEC村」と呼ばれる。

• 玉川事業場（神奈川県川崎市中原区）

通信機器生産および研究開発

• 府中事業場（東京都府中市）

コンピュータおよび通信機器生産

• 相模原事業場（神奈川県相模原市中央区）

研究開発

• 我孫子事業場（千葉県我孫子市）

通信機器生産

研究所

YRP技術センター

• 中央研究所：ただし所在地としての中央研究所（神奈川県川崎市宮前区）は既に廃止されており、現在は田町事業場および玉川事業場の中にある。）
• 筑波研究所（茨城県つくば市）
• 関西研究所（奈良県生駒市）
• 関西デバイス研究所（滋賀県大津市）
• 相模原研究所（神奈川県相模原市中央区）
• YRP技術センター（神奈川県横須賀市横須賀リサーチパーク内）

第3世代、第4世代携帯電話の研究開発

関連会社

詳細は「NECグループ」を参照

提供番組

2011年4月から、CM最後のサウンドロゴに当社製のロボット・PaPeRoが登場している。

現在

• EXILE魂（毎日放送・TBS共同制作）
• サンデーモーニング（TBS系列）
• 報道ステーション（テレビ朝日）

金曜→月曜→月曜PT扱いを経て2009年9月28日で降板したが2010年4月7日より水曜日提供で復帰。

• 金曜ロードショー（日本テレビ系列）
• 日経スペシャル ガイアの夜明け（テレビ東京系列）
• ケーブルナビゲーション〔CTY（三重県四日市市のケーブルテレビ局）。複数提供〕

過去

• 岡本綾子のNECスーパーゴルフ（テレビ東京、1社提供だったが末期は同社を含む複数社提供となった）
• BB-wave.tv（テレビ東京、1社提供）
• あすの世界と日本（日本テレビ）
• TIME21（日本テレビ、冠スポンサー）
• スーパーテレビ情報最前線（日本テレビ、冠スポンサー）
• それは秘密です!!（日本テレビ、「TIME21」の移行により降板）
• アンテナ22（日本テレビ）
• うたばん（TBS）
• JNNイブニング・ニュース（TBS・土曜のみ）
• JNN報道特集（TBS）
• 報道特集NEXT（TBS）
• 悪魔の契約にサイン（TBS）
• 野生の王国（毎日放送制作、腸捻転解消後のTBS系列の冠スポンサー=一時は1社単独協賛で「NECアワー」として放映。解消前は親会社の住友グループの一員として協賛）
• 地球発19時（毎日放送制作・TBS系列）
• 北緯35度の風（毎日放送制作・TBS系列）
• ダウトをさがせ!（毎日放送制作・TBS系列）
• ジャングルTV ～タモリの法則～（毎日放送制作・TBS系列）
• リアルタイム（毎日放送制作・TBS系列）
• サタモニ!（毎日放送制作・TBS系列）
• 知っとこ!（毎日放送制作・TBS系列）-番組開始～2010年3月27日放送分まで
• となりのマエストロ（毎日放送制作・TBS系列）（4月4日のTBS制作「歴史がくつがえる!?ナスカの地上絵に巨大ピラミッドが…」の特番より）
• ダンロップフェニックストーナメント（毎日放送・宮崎放送共同制作・TBS系列、2001年-03年・2006年-07年）
• 土曜劇場（フジテレビ）
• ゴールデン洋画劇場（フジテレビ）
• FNNニュース（フジテレビ・土曜深夜のみ）
• ザ!世界仰天ニュース（日本テレビ）
• 真相報道バンキシャ!（日本テレビ）
• いきなり!黄金伝説（テレビ朝日）
• クイズ雑学王（テレビ朝日系列）（2009年10月7日の「シルシルミシルゴールデン3時間スペシャル」より※「相棒8」のスペシャル提供時も同様）～2010年3月31日の「シルシルミシルゴールデン春の3時間スペシャル」を持って降板。→2010年4月より報道ステーションの水曜日提供へ戻る。
• 空から日本を見てみよう（テレビ東京系列）※2009年12月までの一時期提供。→2010年4月より日経スペシャル ガイアの夜明けに出戻り。

ほか

関連項目

• BIGLOBE（プロバイダ）
• 世界ゴルフ選手権（NEC招待、2006年からはブリヂストンに変わりNECは撤退）
• NEC玉川ルネッサンスシティ
• NEC社会起業塾
• 象印クイズヒントでピント‐モザイク処理を同社が開発し、テレビ番組で初めて採用された。
• 毎日放送(MBS) - 設立以来の大株主で、現在も第6位の大株主。そのため上記の通り同局製作番組に提供番組が多い。
• Wisdom - NECが無料で提供しているビジネス情報提供サービス
• デジタル所さん - CMキャラクターとして起用された。
• らくらく無線スタート
• バザールでござーる - CMキャラクター。様々なグッズが作られている。
• NEC軽井沢72ゴルフトーナメント（1992年から毎年8月にNECグループの主催により行われている女子プロゴルフトーナメント）
• NEC車いすテニスツアー
• NEC車いすテニスマスターズ
• OBPキャッスルタワー
• ららぽーと横浜 - 旧横浜事業場跡地。
• 東京ヴェルディバレーボールチーム - ユニフォームスポンサー
• 延岡西日本マラソン - 大会のメインスポンサーで、セイコーグループと協力して運営・記録システムを提供
• 偽NEC事件

所属スポーツチーム・選手

• NECレッドロケッツ（女子バレー部、Vリーグ）
• NECグリーンロケッツ（ラグビー部、トップリーグ）
• 福嶋晃子（女子プロゴルフ選手）
• 瀬川晶司（将棋のプロ棋士　元々NEC関連会社勤務だった）

過去所属していたチーム・選手

• NECブルーロケッツ（男子バレー部、Vリーグ、2009年休部）
• NECパープルロケッツ（女子バスケット部、日本リーグ、1997年廃部）
• モンテディオ山形（元NEC山形サッカー部、Jリーグ・J1=現在もNECのロゴをユニホームに掲出）
• 山下訓史（陸上競技、三段跳び日本記録保持者）
• 増田明美（陸上競技（マラソン）、1986年 - 1992年所属）
• 浅越しのぶ（プロテニス選手、2006年引退）
• 清水宏保（リレハンメルオリンピック - トリノオリンピック代表スピードスケート選手、1998年4月 - 2008年3月所属）
• 吉冨桂子（アテネオリンピック代表女子バドミントン選手、旧九州日本電気所属、現ルネサスSKYコーチ）
• 末綱聡子（北京オリンピック代表女子バドミントン選手、旧NEC SKY所属、現ルネサスSKY所属、2010年4月所属会社のグループ離脱）
• 前田美順（北京オリンピック代表女子バドミントン選手、旧NEC SKY所属、現ルネサスSKY所属、2010年4月所属会社のグループ離脱）