日本時間の2014年2月12日、スノーボード・ハーフパイプ男子で2人の十代男子が銀と銅のメダルを獲得する快挙を成し遂げた。一方で、金メダルへの高い期待が寄せられていた女子ノーマルヒルの高梨沙羅選手は4位に終わり、メダルを逃した。

オリンピックで金メダル獲得の結果が出ないと、議論になるのが「強化にかかった費用」の問題だ。憲法学者の竹田恒泰氏は8日から9日にかけて、日本代表選手の競技後の態度と絡めてツイートしている。

「日本は国費を使って選手を送り出しています（中略）成果が出せなくて、いい思い出になりましたなどとは、絶対に言わない」

竹田氏は、日本オリンピック委員会会長の息子。日ごろからメダル獲得の強いプレッシャーをかけられている父親を援護する発言だった可能性もある。これを機にネット上でも、代表選手と国費についての議論が白熱。
「金（メダル）が獲れなかったら国民に謝るべき」といった賛同の声がある一方で、「国費ゆうて大して出てないんだわ」「選手は国益のために競技をしていない」といった批判の声もある。

元陸上日本代表の為末大氏は日刊スポーツの記事で、メダルを獲れなかった選手への批判に対し不快感をあらわにする。メダル獲得に関して「日本はかなり不利な状況にいる」として、「お金はないがメダルは獲れ」という精神論が蔓延しているのではと指摘する。つまり、

「（１）足りないリソース（資源）を気持ちで補わせる」「（２）全体的問題を個人の努力に押し付ける」
ということであり、これは「ブラック企業を想像してしまう」としている。

[ニコニコニュース]
http://news.nicovideo.jp/watch/nw948144