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政党や政治家、官僚、司法(裁判所や検察)、学者や評論家、マスコミの発言や行動の真贋(国民の利益を真に代表しているのか)を見抜くことが極めて容易になった。7/26つくしん坊 Amazon.co.jpカスタマーレビューより

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孫崎 享  magosaki_ukeru 氏のtweets

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【引用開始】

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2012年08月01日(水)

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戦後史の正体・宣伝:UME「読み進むにつれ絶望感を覚える。今までに自分が受けた学校教育や新聞マスコミに書かれている戦後の歴史って、一体何だったのだろうか。1951年講和条約で日本は国際社会への復帰を認められたと教わった。実際は、この平和条約は飾り物であったようだ」

posted at 23:15:39

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戦後史の正体:宣伝fusappe :読んで感じる絶望感はぜひ皆さんに感じてもらいたい。魯迅は「絶望の虚妄なること希望に等し」といいました。まず覚醒し、繋がりを広げ、子ども達のために希望を創り出しましょう。でなきゃ日本人に生まれてかわいそうすぎます」佐藤由紀・希望の名言集魯迅がいい

posted at 23:51:27

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2012年07月30日(月)

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「戦後史の正体」・宣伝:あるフォロアー「読了。何も知らない人が読んだら卒倒する内容。しかし全ての根拠は当事者等の著作の引用、客観性裏打ち私達今、戦後60数年間も続いた洗脳が解けつつある。契機は311の惨事。これまでは政府やマスコミ、学者の言うことを信じる人が大半。最近信用せず。

posted at 20:56:34

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2012年07月28日(土) 

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戦後史の正体・外務省:外務省は私の本を無視してきた。怖い。真実を知れば今の政策を変えなければならない。目を瞑り、ひたすら事実が存在しないかのようにした。良心の呵責から逃れるため。一定の販売、政治家の読了が出ると読まざるを得ない。読めば自分の良心と対峙せざるをえない。副次的効果

posted at 16:59:08

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2012年07月27日(金) 

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『戦後史の正体』・宣伝:大谷啓議員ブログ:最近永田町で話題、孫崎享著「戦後史の正体が発売。最大のタブーである「米国からの圧力」を軸に戦後史を読み解いたもの、日本が如何に米国の言われるがまま動かされてきたのか理解。この問題に関心のある方は是非読まれることをお薦めします。

posted at 22:08:34

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【引用終了】

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◆戦後史の正体 (「戦後再発見」双書) [単行本]

孫崎 享 (著) 

Amazon.co.jp

http://www.amazon.co.jp/戦後史の正体-「戦後再発見」双書-孫崎-享/dp/4422300512

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【引用開始】

内容紹介

日本の戦後史は、アメリカからの圧力を前提に考察しなければ、
その本質が見えてこない。元外務省・国際情報局長という日本の
インテリジェンス(諜報)部門のトップで、「日本の外務省が生
んだ唯一の国家戦略家」と呼ばれる著者が、これまでのタブーを
破り、日米関係と戦後70年の真実について語る。

目次
はじめに
序章 なぜ「高校生でも読める」戦後史の本を書くのか
第一章 「終戦」から占領へ
第二章 冷戦の始まり
第三章 講和条約と日米安保条約
第四章 保守合同と安保改定
第五章 自民党と経済成長の時代
第六章 冷戦終結と米国の変容
第七章 9・11とイラク戦争後の世界
あとがき

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最も参考になったカスタマーレビュー

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5つ星のうち 5.0 

「日本人よ、これでもまだ目が覚めないのか!」 

2012/7/26

By つくしん坊 トップ500レビュアー

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豊富な外交官経験をベースにして、戦後史の真実を分かり易く物語った本である(高校生にも分かる戦後史が著者の狙いとのこと)。前評判に違わず、これまで断片的にしか論じられることのなかった、日本の戦後史におけるアメリカの強大な影響を、多くのエピソードと共に、厳然たる史実として描いている。他の著者なら「陰謀論」で片づけられ一顧だにされない可能性もあるが、本書の著者に限ってはそうはいかない。著者は、「戦後67年も経ったのに、日本人よ、まだ目が覚めないのか!」と熱く叱責しているようである。

著者は、日本の戦後史を読み説く「補助線」として、「対米従属路線」対「自主独立路線」の対立、という考え方を導入した。これにより、戦後の政党史、外交・軍事・産業政策、政変や疑獄の解釈が極めて容易になり、現在の政治的混乱の背景も実によく理解できるようになった。戦後、何らかの形で自主独立を主張した首相である重光葵、石橋湛山、芦田均、岸信介、鳩山一郎、佐藤栄作、田中角栄、福田赳夫、宮澤喜一、細川護熙、鳩山由紀夫のほとんどが、意図せざる形で退陣させられている。この流れに繋がるのが陸山会事件であることはもちろんである。

本書で意外だったのは、岸信介の位置付けである。対米従属派と見られがちな同氏が実際には安保条約の従属色を改善する改定に取組み、それに反対する全学連などの運動には財界からの資金が提供されていた、というのは「目からウロコ」だった。「通説」や「常識」がいかに当てにならないことか!

本書の勇気ある刊行で、国民は、政党や政治家、官僚、司法(裁判所や検察)、学者や評論家、マスコミの発言や行動の真贋(国民の利益を真に代表しているのか)を見抜くことが極めて容易になったことを喜びたい。特に、戦後一貫して、現在に至るまで、対米従属路線一筋のマスコミ(大手新聞とテレビ)の「ウソ発見」は、誰もが可能になった。日本人はまず本書で戦後史の真実を学んでから、マスコミに対するリテラシーを高め、今後の政治的な選択に活かすべきではなかろうか。

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【引用終了】

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